治験コーディネーターになるには

治験をスムーズに進める

治験コーディネーターは、治験を行なうには欠かせない役目の人物です。
治験は製薬会社が開発した新薬を、実際に被験者に投与して副作用がないか、安全であるか、開発どおりの効果が出ているかを確かめるものです。
新薬を試しますが、人に投与する前は動物実験を行ない、安全性は確認済みです。
治験を行なう中では関わる製薬会社や被験者などを結び、治験が問題なく行えるように調節をするのが仕事です。

治験コーディネーターは、治験を行なう場合は、初めから終わりまで、そしてその後も関わります。
まずは製薬会社などの勉強会に参加して治験内容を理解するところから始めます。
治験に関する資料を作成した後はミーティングを行い、医師や医療関係者に治験の説明をして理解してもらいます。

次は治験に応募した患者にどのような薬を使うのかなどを説明し同意を得ます。
患者は必ず治験に同意しないと参加できないので、参加前に同意を得ておきます。

治験開始後には患者へ治験状況について、さらに診察などへの同席、そして治験を行なった後には協力費の支払いなどをします。
治験修了後は報告書をチェックし、治験に参加する薬剤師や看護師などのスタッフへの報告も重要な仕事です。

薬剤師などの資格があると有利

新薬を開発するまでには、膨大な時間とコストがかかり、まずは基礎研究から始め、次に動物実験などを行ない、最後に治験の臨床試験という流れになります。
そして治験を行なうときに、被験者に実際に新薬を投与し、安全性はあるかそして目的通りの効果が出ているかを確かめます。
特に治験を行なう場合は、前段階である程度安全性は確認しているので、期待通りの効果があるかどうかが重要になります。

治験コーディネーターになるには必要な資格はありません。
医療機関に直接雇用される場合と、治験実施機関に所属して派遣という形で医療機関に出向く場合があります。
看護士や薬剤師など医療機関に所属している方は医療機関に直接雇用される事が多く、医療機関関係者でなく治験コーディネーターは未経験というなら派遣として働くのが一般的です。

仕事をするには特別な資格は必要ないですが、看護士資格を取得したり薬剤師も薬剤の知識が豊富なので、これらの資格を取得していると向いています。
治験実施数は徐々に多くなってきているので、コーディネーターは不足気味であり、未経験者の方の募集も増えています。

薬剤師資格取得者が薬の知識が豊富なので歓迎されることが多いです。
しかし未経験でこの業界に入るとなると、仕事では覚えることは多いので大変です。
未経験で入社すると、仕事を覚えるために研修を盛んに行なうことも多く、そこでも知識を学べます。

MRになるには

医薬品情報を扱うスペシャリスト

MRはmedical representativeの略語であり、直接的な意味は医薬品情報担当者となります。
医薬品を処方する薬剤師と性質は似ていますが、仕事内容は違います。
MRは薬剤師と違い、特に仕事をする上では必須の資格はなく、医薬品に関わる仕事ですが、薬学部や理学部を卒業している必要も、必ずしもありません。
実際には文系卒業の人も、多く仕事をしているような業界なので、出身学部は問われません。

学部などには関係なく、製薬会社などの募集があれば応募して、採用試験や面接に合格すると仕事が出来ます。
ただ応募条件として大卒以上という場合が多いので、少なくとも高卒では難しい職業です。

しかし大卒と言っても、学歴によってその人物を優秀かどうか見るような会社も多く、製薬会社も例外ではなく、やはり早稲田や慶応、東大などを卒業していた方が、就職には有利なことは間違いありません。

仕事をするには医薬品の知識はなくても採用されることはありますが、採用後は医薬品を扱いますので、仕事をするとなると、医薬品に関して猛勉強をしないとなりません。
資格は必要はないですが、MR認定センター主催のMR認定試験がありますので、この資格を取得するのも、仕事には大いに役立ちます。
ほとんどの人がこの資格を取得してから仕事をしますので、取得しておいた方が無難です。

新人として仕事を開始すると、まずは半年以上かけて研修を受けて、勉強を行なっていき、徐々に実務経験を積んで、一人前を目指すというのが一般的なMRとしての道になります。

ただ募集はそれほど多い業種ではなく、日本の製薬会社の募集もありますが、最近は外資系の製薬会社もどんどん日本に来ており、募集があります。
やはり大手企業の方が収入は福利厚生面で優遇されており、MR志望の学生から人気があり、応募倍率は高いです。

医薬品情報を医療現場に伝える

MRの仕事内容は、医療現場の看護士や医師に、医薬品情報を正しく伝えることになります。
医薬品は錠剤や粉薬など沢山の種類があり、こうした薬の使い方を教え、また新薬が開発されたら、その医薬品の売り込みもします。

誤った使い方をして死亡者を出さないように、正しく使えるようにするのが役目です。
昔はこのような役目は、医薬品メーカーの営業マンが行なっていましたが、医薬品の副作用などを正しい把握している、MRへとその役目が移行しました。

時には病院側からの情報を受け取り、製薬会社に伝えることもあります。
患者さんにある医薬品を使用したら副作用が出た、この医薬品はここが使いにくい、こういう医薬品が欲しいなど、病院側からの要望や苦情などを受け取ります。
その情報を製薬会社に伝えて、従来の医薬品の改良や、新薬開発への情報とするのです。

登録販売者になるには

公的試験を受ける

登録販売者は、都道府県が発行している資格を得ると、仕事が出来るようになりますので、まずは資格試験を受けて合格しないとなりません。
学歴や年齢に関係なく、誰でも受験は出来ますので、試験にさえ合格すれば仕事は可能となります。

資格取得後は、ドラッグストアなどで働くことになります。
もしも登録販売者として未経験で仕事を始めるなら、店舗で薬剤師または2年以上勤務の登録販売者の下で指導を受けながら仕事をします。
2年の実務経験が無い間は、店舗管理者の代行者になることはできず、定められた研修を受ける必要もあります。
そうして2年以上実務経験を積むと、店舗管理者や管理代行者として仕事も出来ます。

試験は都道府県によって、年に1回または2回あります。
試験内容は都道府県によって違いがありますが、難易度に差が出ないように、厚生労働省のガイドラインに沿って作成されます。

・医薬品の基本的な知識
・人体の働きや医薬品
・主な医薬品の作用
・薬事関連
・医薬品の適正使用や安全対策

このような内容の問題が出題され、択一式の筆記試験です。
こうして無事試験に合格すると、都道府県の登録を受けて、登録販売者として仕事が出来るようになります。
合格率は都道府県によっても違いますが、50%前後なので、勉強すれば合格できるレベルの問題であり、特別に難しいというほどでもありません。

働く場合は、正社員としても働けますが、パートや契約社員として働く人も多いです。

医薬品の販売がメインの仕事

登録販売者となると、第2種医薬品と第3種医薬品を販売できるようになります。
第1種医薬品は薬剤師しか販売が出来ません。
医薬品を扱うドラッグストアや薬局では、販売を行なうためには必ず登録販売者か薬剤師を置かないとならず、これはインターネットで販売を行なう場合も同じです。

もちろん働くとなると、医薬品の販売を行ないますが、それ以外にも店舗に来るようなお客さんの相談に乗ったり、アドバイスもします。
このような症状にはどの薬がよいか、購入した薬はどのようにして使用すればいいのかなど、サポートするのも重要な仕事です。

最近はドラッグストアや薬局のみならず、家電量販店やコンビニでも医薬品を扱うところは出てきており、登録販売者の活躍の場は広がっています。
また時給も薬剤師に近いぐらい高く設定されているので収入もそれなりにあり、資格を持っていると手当てが出るようなお店もあります。
実績を積めば責任者になることも可能であり、知識が増えていくとお客様の要望にも応えられるようになり、やりがいも感じることでしょう。
また高齢化により医薬品を必要とする人も増えていくので、需要の高い仕事と言えます。

視能訓練士になるには

資格を得るためには時間がかかる

視能訓練士になり働きたいと思うならば、まずは国家試験に合格し資格を取得しないとなりません。
この資格取得者のみが、視能訓練士として働けるようになります。
ただ資格を得るためには、資格試験を受けて合格しないとならず、まずはその受験資格を得ないとなりません。

・高校卒業後に、指定の視能訓練士養成学校で3年以上学ぶ。
・大学や短大、医療系保育系専門学校を卒業後に、指定の視能訓練士養成学校で1年以上学ぶ。
・外国で視能訓練士養成学校を卒業する。

この3つのコースがあり、このどれかの道に進み、卒業すると受験資格を得られます。
このために、視能訓練士を目指すならば、養成学校を探すのが一般的です。

資格試験のための規定の授業が行なわれますので、全国どこの養成学校に行っても、内容や難易度は同じです。
学校によっては夜間課程を設けているところはありますが、臨床実習は昼間に行なわなければならず、通信課程の学校は今のところありません。

ただ資格を得るためには、長い時間学校に通わないとならないので、仕事をしたいかどうかまずはじっくり考えるべきです。
せっかく学校に行ったとしても、途中で放棄すると、その期間が無駄になってしまいます。

しかしながら、資格取得までの期間が長い分、視能訓練士の需要は高いです。
これは視能訓練士が少ないということも需要に繋がっており、求人はそれほど多くはないですが、視能訓練士を必要としている病院などは多いです。

眼科や病院などで働ける

視能訓練士は、医師の指示の元で、目に関する検査や機能を回復するための訓練を行ないます。
眼科領域の専門化であり、視能訓練士の検査結果を基にして、眼科医は治療を行ないます。
仕事内容は、眼科関連検査、視能矯正、リハビリ関連と3つに分かれており、主な職場は眼科病院です。

またときには、学校などでの集団検診の時にスタッフとして、検査を行なうこともあります。
最近はレーシッククリニックで働く人もおり、リハビリも行なうのでリハビリ施設で働く人もいます。

眼科の検査は視力などを検査し、異常がないか、異常はどこにあるのかを調べます。
そして、視能矯正については、眼球運動を改善し、弱視や斜視を改善していきます。
これらを放置しておくと、正常な視力に回復させるのが難しくなっていきますので、眼科医と相談の上で訓練プログラムを実施します。

訓練を行なうと手術を回避できる場合もあるので、重要な訓練です。
リハビリは、視力に問題のある中で、ルーペや拡大鏡などを使う訓練を行ないます。
道具を使用して、物体を正確に見るのは難しく、特に高齢者だと道具の使い方もわからないことがあるので、そこから始めます。
このような道具を使って物を見るには、訓練が必要なので、リハビリは必須なのです。

診療放射線技師になるには

診療放射線技の資格が必要

診療放射線技として働くには、国家資格である診療放射線技の資格を取得しないとならず、この資格試験に合格すると、資格を得られ仕事が出来るようになります。
国家試験を受けるためには、まずは放射線技師の養成課程のある大学や短大で3年以上学び、修了する必要があります。

全国にはこのような養成課程のある学校がありますので、まずは入学するところから開始します。
しかし養成校によっては、定員数がありますので、入学前には確認しておくべきです。

養成課程のある学校では、医学分野の基礎科目と、理工学分野の基礎科目をまずは学びます。
その他にも大学なら自然科学や外国語などを学びます。
また放射線技師になるために、診療画像技術学や放射線治療技術学など、実際の現場で必要とされる知識も学んでいきます。

実際に学んでいくと、学科よりも実習を重点的に行ない、技術を磨くことも多いです。
さらには病院や施設などで、実地訓練を行なうこともあります。
そして実習はおよそ3ヶ月ほど行なわれ、現場で働く人や患者さんと一緒に業務を行ない、実業務を理解していきます。

レントゲン撮影などの業務

診療放射線技師の資格を得たなら、就職先は病院になります。
放射線検査のレントゲン撮影やX線撮影、MRIなどを行なうのが仕事であり、この職業は若干女性が多めに活躍しています。
就職先となると、やはり中規模から大規模の、それなりの設備を整えた病院となります。

仕事は、医師の指示の元で、放射線を用いて検査や治療を行ないます。
有名なところではレントゲン撮影があり、がん治療に用いられる放射線療法も仕事の1つです。
放射線は正しく使用しないと、人体の細胞を壊し死に至らせる危険がありますので、放射線関係の診療や治療は、放射線技師に認められています。
またその他にも医師や歯科医師も放射線を扱うことが出来ます。

仕事はレントゲン室でレントゲン撮影を行なうのみならず、骨折の検査などに用いるX線撮影、さらに経験を積んでいくとマンモグラフィも行い、造影X線検査、CT検査、MRI検査、超音波検査と、扱う内容は幅広くなっていきます。
また微量の放射性物質を用いたラジオアイソトープ検査というのも行います。

そして何より重要になっているのが、放射線療法です。
がん治療に用いられる治療であり、放射線をガン細胞に照射して治療を行ないます。
この放射線療法を行えるのは、医師を除くと診療放射線技師のみとなります。
これは放射線を体のどこに照射するか医師が決めた後に、実際に放射線技師が照射を開始し、照射レベルの調節を行ないます。
ただ副作用も多い治療方法なので、患者の体への負担が最小になるように注意しながら、照射を行ないます。

オプトメトリストになるには

眼鏡やコンタクトレンズに関するスペシャリスト

オプトメトリストは、視力保護に関する仕事をする人のことを言い、目に関する機能を検査し、視力の問題や異常を見つける技術者です。

目の視力や異常を検査するばかりでなく、異常を改善するにはどうすればいいかアドバイスを行ない、日常生活ではどのようにすればいいか、またその人に適したコンタクトレンズや眼鏡はどれがよいか勧めます。
言い換えれば、視力に問題のある人をサポートする職業と言えます。

オプトメトリストとして仕事をするには、認定眼鏡士という資格を取得するのが一番の近道です。
これは視力に関する知識を学び、それぞれの人の視力の問題に対応できるような知識と技術を身につけるための資格です。
日本眼鏡技術者協会によって資格は認定されており、指定の専門学校を卒業し、認定試験に合格すると認定眼鏡士の資格が得られます。

この資格には、S級・SS級・SSS級という3つのランクがあり、もちろんランクが上の方が技術や知識レベルが高いということになります。
この資格はS級を取得後に、次はSS級という風に、前のランクの資格を取得しないと、次のランクの資格は取得できません。

オプトメトリストを目指すには、目の病気や目の作りに関する視科学、コンタクトレンズに関する原理や制作技術などの知識を学ばないとなりません。
さらには眼鏡に関する知識や技術も必要であり、眼鏡フレームが完成するまでの工程、眼鏡レンズの仕上げ工程についても学ぶべきです。
こうして目や眼鏡、コンタクトレンズに関する知識を、専門の学校で学ぶと、S級の認定眼鏡士の資格が得られます。

眼鏡店やクリニックで働ける

オプトメトリストに関する資格を得たなら、一般的には眼鏡店で働くという道があります。
またその他にも眼科やコンタクトレンズクリニックで働くという道もあり、さらには研究員としての道、眼鏡メーカーや医療器機メーカーなどと、選択できる道は数多くあり、目に関する研究を行なっている企業や、眼鏡製造メーカーでも働けるのです。

高齢化によって、今後は眼鏡やコンタクトレンズを必要とする人も多く、日本では人口比でいうと使用している人も多いので、今後もオプトメトリストのニーズは増えていくでしょう。

たとえば眼鏡店で働くとなると、商品を勧めるばかりでなく、眼鏡やコンタクトレンズを使用する際の注意点、視力維持のための生活のアドバイスなども行ないます。

目に関する知識も求められますが、医学的知識も使って行なう仕事です。
このために眼鏡やコンタクトレンズを、その人に最適なものを選べるだけでなく、コミュニケーション能力も求められ、時には接客技術も必要となります。
クリニックで働けば、必要な処方を行なうなど、働く場所によって求められる知識や技術も変わってきます。

診療情報管理士

カルテの整理と管理をする人

診療情報管理士というのは、もともとは診療記管理士という名前で始まった民間の資格であり、1996年に現在の名称に変更されます。
医療機関内でのカルテの保管から、病名コーディング、在所確認や破棄まで、カルテの保存と活用、そして管理を行ないます。

患者が来院した際は、その患者が過去にどのような診察を受けたかを、医者が把握するためにも重要です。
カルテを整理することによって、診療内容や処方内容を見やすく探しやすくして、新規診療をスムーズに正確に行なうのにも役立つのです。

大きな仕事としてカルテのデータベース化があります。
カルテ情報をコーディングに沿って登録し、必要に応じて医師がカルテを参照できるようにします。
最近はデジタル化してデータベース化しているような病院もありますので、そのような所では登録作業を行ないます。

しかしデジタル化が進んでいないような病院では、紙のカルテを使っていますので、カルテの書類を分類し保管します。
さらにはがん登録と呼ばれる、カルテを読みがんの種類を分類し、登録する作業も行ないます。

医師が作成したカルテが正しいか、医学用語が正しいか、記入漏れがないかもチェックします。
間違いがあれば担当医師に報告して修正を求めますので、時には医師と対話することもあります。
医療事務と似たような仕事ではありますが、専門的な医療知識を身につけて仕事をしますので、事務以上の仕事をすることもあります。

仕事をするには必須の資格はない

診療情報管理士になるには、医療機関内でカルテの整理や入力が出来れば仕事は勤まります。
ただ医療機関では、資格を取得している人を採用することが多く、資格があれば、診療情報管理士の仕事をするために、知識を有していると証明できます。
診療情報管理士は、日本病院会と医療研修推進財団が資格を発行し認定しているので、まずは取得を目指すと良いです。

資格を得るなら、日本病院会の指定校の所定の過程を修了するか、必須科目の担任を取得することにより、資格試験のための受験資格が得られます。
通信講座でも受験資格を得ることができ、こちらの場合は2年制の通信講座を受講します。
そして試験では、基礎分野に専門分野、分類法の各試験を受験して合格すると資格を得られます。

ただ診療情報管理士の資格を持っていなくても、医療機関でデータ管理業務を行なうこともできます。
ある程度のデータ管理や情報処理能力は必要ですが、医療知識がなくてもカルテ管理やデータ登録作業などが行え、専門用語も覚えられます。
まずはこのようにして実務を行ない経験を積んでいきながら、通信講座で学び受験を目指し、資格を取得するという方法もあります。

病棟クラーク

医師や看護師をサポート

医療現場で医師や看護師をサポートするのが病棟クラークであり、入院設備のような大きな病院には、病棟ごとに数人のクラークが配置されているのが普通です。
医療関係者が患者のケアに専念できるようにサポートするのが仕事であり、書類の受け取りや病室の手配、ベッドの備品用意など、医師や看護師がスムーズに治療を行えるように、雑用をしていきます。

病院によっては、簡単な問診票への記入、診療器具の準備などのように、看護助手に近いような仕事をする場合もあります。
病棟クラークがいることによって、医療関係者は治療に専念でき、仕事の効率が上がるのです。

医療事務も似ている仕事ではありますが、こちらは事務関係のみの仕事をしますので、明細書や会計窓口などの業務がメインです。
それ以上の範囲で医療関係者をサポートするのが、病棟クラークとなります。
病院内で働く人を様々な面から橋渡しして、より医療現場に近い立場で仕事をします。
それは時には医療事務と連携し、他院への紹介状を作成したり、退院の伝票作成を行なうようなこともあります。

医療関係の知識は必要

病棟クラークになるには、これといった資格は必要ありません。
学歴や年齢に関係なく仕事をすることができ、募集している病院に応募して採用されると仕事スタートです。
医療関係の学校を卒業しているという必要もありません。

ただ仕事をするとなると、カルテや医療器具を使いますので、多少の医療関係の知識は必要となり、そのような知識や事務系のスキルを身につけて、仕事を目指す人が多いです。
やはり資格も学歴も関係ないとは言いますが、未経験で知識がなく仕事をするのは、ほとんど無理に近いでしょう。

もちろん募集している病院では、採用試験や面接は行なわれます。
経歴や志望動機などの書類を作り、それによって面接と選考が行なわれます。
また病院ではなく、医療関係の派遣会社に登録し、派遣社員として働くという道もあります。

病棟クラークを目指すなら、医療関係の勉強はするべきです。
民間企業が行なっている医療事務講座を受けたり、通信講座で学ぶなどの方法があります。
病棟クラークを目指す人のための専門学校もありますので、どのような方法で勉強していくかは、まずは考えて決めると良いです。

講座ではレセプトの書き方や作成方法、健康保険制度についてなどを学べますので、より実践的な知識と技術が身についていきます。
カルテやレセプトを取り扱うには、パソコンでの作成をしますので、パソコン操作のスキルも身につきます。
このような知識を仕事の前に身につけておくと、実際に働くと仕事を覚えやすく、業務もしやすいです。
そうして知識を身につけた後に、病棟クラークとして採用されると仕事をスタートします。

治験コーディネーター

治験をスムーズに進める調整役

治験コーディネーターは、治験をコーディネートする人という意味になります。
治験は製薬会社が開発した新薬を、実際に人によって試してみて、副作用や害がないか確かめるために重要です。
もちろん治験を行なう前には、十分に動物実験を行ない、安全性は確認します。
そのような中で、治験に関わる製薬会社や被験者などを結び、スムーズに治験が進むように調節を行なうのが仕事です。

新薬が開発されるまでには、多くのコストと時間がかかります。
基礎研究から始め、動物実験などを行ない、最後に治験の臨床試験です。
ここで被験者が実際に新薬を使い投与し、安全性はあるか害はないか、そして開発目的通りの効果が出ているかを見ます。
安全かどうかももちろん重要ですが、期待通りの効果があるかどうかも特に重要です。

治験コーディネーターの仕事内容は、治験開始前と開始後と2つに別れます。

・治験準備
まずは製薬会社などの勉強会に参加し、治験内容を理解します。
治験に関する資料を作成し、ミーティングを開いて医師や医療関係者に治験の説明を行ないます。

・患者へ説明
治験基準を満たした患者に、内容を説明し、同意を得ます。
必ず治験を行なう前には、患者は同意しないと参加できません。

・治験開始
治験開始後は、患者へ状況や治験薬について、検査や診察への同席、協力費の支払いなどを対応します。

また、報告書をチェックしたり、薬剤師や看護師など、治験に参加するスタッフとの調節も重要な仕事です。

医療関係資格があると仕事では有利

治験コーディネーターになるには、特別な資格は必要ありません。
働く場合は、医療機関に直接雇用されるケースと、治験実施機関に所属して医療機関に派遣されるケースがあります。
前者の場合は、看護士や薬剤師など医療機関に所属している方が、異動でコーディネーターになる事がほとんどであり、医療機関関係者でないなら後者の道を選ぶのが一番です。

コーディネーターになるには、特別な資格は必要ありませんが、看護士資格取得者がなることが多く、看護士資格を取得すると良いでしょう。
また薬剤師も薬剤の知識が豊富なので、治験コーディネーターに向いています。
最近は治験実施数が多くなってきているので、対応するスタッフが不足気味であり、未経験者や新卒での募集も増えています。

薬学部出身で薬剤師資格取得者が特に歓迎されることが多いですが、未経験でこの業界に入ると、多くのことを覚えないとならないので大変です。
そのために、未経験者が入社すると、研修が何度か行なわれることが多いです。
仕事では薬剤などの知識ももちろん求められますが、スタッフや患者との調節を行なうので、コミュニケーション能力も必要です。

登録販売者

薬事法改正で誕生した資格

登録販売者は、ドラッグストアや薬局で特定の医薬品を販売することが出来る資格です。
この資格は2009年に薬事法改正によって誕生した比較的新しいものですが、広く認知されている資格でもあります。
それは、この資格が薬剤師などに代わり、特定の薬を販売する事が出来、収入もそれなりに良いということがあります。

風邪薬や鎮痛剤などの一般用医薬品は薬剤師でないと販売できないとなっていましたが、薬事法改正によって、登録販売者も一部の医薬品を販売出来るようになりました。
そしてドラッグストアや薬局で働き販売する事が出来、またインターネット販売をする場合にも、薬剤師か登録販売者を配置しないとなりません。

登録販売者の販売できる医薬品は、第2種と第3種の医薬品にのみ限られ、第1種の医薬品は薬剤師しか販売できません。
働く場合は、医薬品を扱っているドラッグストアや薬局の他に、最近はスーパーやコンビニ、家電量販店などでも医薬品を扱いますので、そのような場所でも働けます。
今後も需要は広がり販売先は広がることが予想されるので、さらに仕事先は増える可能性は高いです。

公的資格を得れば仕事が可能

登録販売者として働くには、無資格では働けず、試験に合格して資格を得る必要があります。
ただ国家資格でなく、都道府県が実施している公的資格となります。
試験を受ける場合は、年齢や学歴に関係なく受験でき、受験するには制限はありません。
ただ仕事をするとなると、未経験なら店舗で薬剤師か2年以上実務経験のある登録販売者の下で、2年以上仕事をしないとなりません。
2年間の業務を終えると、その後はどこででも募集しているところで働けます。

試験は各都道府県で1年に1回または2回行なわれます。
試験内容は各都道府県で違いますが、難易度に差が出ないように厚生労働省のガイドラインを元に作成されます。
試験では、医薬品の特性や基本知識、人体の働き、医薬品の作用、薬事法関連、医薬品の適用範囲や安全について出題されます。
そうして試験に合格すると、登録販売者の資格が得られて仕事が可能となります。

試験勉強を行なうには、独学でもテキストなどを使用して学ぶことは出来ますが、通信講座を開設しているようなスクールもありますので、講座を受けて学ぶ方法もあります。
試験の合格率は、都道府県によって若干違い、たとえば東京だと例年で40%ほど、大阪だと例年で56%ほどとなります。
特別難しい試験というわけでもないですが、簡単ということもないので、しっかりと学んで受験しないとなりません。
もしもその年の開催された試験に不合格となれば、次回の試験を受けて合格を目指すこととなるでしょう。