医療情報の取り扱いについて

電子カルテのメリット

電子カルテが代表する医療情報システムの進展と普及は、最近十数年のことであって、医療業界全体として見れば、とても歴史が浅い。
ところが、診療情報としてのカルテ記載、処方・注射の履歴、画像診断、検査結果などのデジタル化は、かつては、事実上困難なことも可能としている。

例えば、膨大なカルテ庫の中から指定した患者の指定した日付の病状を診断した記録を探し出すためには、古くなればなるほどとても時間がかかります。
カルテの法的な保存期限である転帰があってから5年間を経過してしまえば、廃棄されている可能性もある。
また、処方箋を代表する病院運用にかかせない伝票についても「指定した1枚」を探し出すことは、大学病院のようないわゆる「大病院」であれば、困難と考えた方がよい。

しかし、デジタル化された医療情報によりそのカルテの記載、処方履歴、放射線画像などが、患者のID番号と関連付けて電子カルテ端末がある場所ではいつでも閲覧することができるのだ。
また、単に閲覧できるだけでなく、蓄積されたデータを利用して、統計処理など2次的な利用も可能とする。

例えば、当該薬剤を使用した患者数・入院期間・病名など、検討すれば切りがないほどの統計の方法が考え出すことができるだろう。
これらの医療情報仕組みが今までより更に普及すると、「病院から病院」「病院から診療所」への医療情報の連携が可能となる。
一部、診療情報提供書の作成に使用されている病院もあるが、他の病院との医療情報の相互閲覧が可能としているのは、同法人・同系列の病院のみであろう。

ところが、これが可能となると例えば患者などに放射線画像診断のフィルムを搬送してもらう必要はなくなる。
それに既に診断やアナムネーゼなどの情報が、相互に閲覧できればスムーズに医療行為や診断に係る業務運用を行うことができる。
感染症やアレルギーや禁忌などについても二重に検査しなくてもよいばかりか、単に処方履歴をみることができるだけでも、主治医における医療の質が向上することは、間違いがない。

普及するための課題

このような医療情報システムのネットワークが、普及しない理由として、まず、費用が莫大にかかる場合があることがまず、掲げられる。
次には、まだまだ、カルテのような極めて個人情報が高い秘匿情報が、ネットワークによる通信に乗せることに大衆の同意が得られていないことがある。

また、意外に簡単なようで、実際には、膨大な時間と労力が必要となる「名寄せ」の方法について、手段が確立していない。
「名寄せ」とは、病院ごとに異なる患者ID(診察券番号)で、管理しているので、どの番号で個人を特定するのか今後も検討を経て、医療情報システムに登録していかなければならないのである。

これに加えて、電子カルテの導入業者が異なると、医療情報に互換性がなく、お互いに閲覧できないことが多いのだ。
このようなことは、一部、京都大学及び京都府立医科大学間で、「まいこネット」という手法で、相互閲覧を可能としている。
医療業界の今後の課題として注目されることは、間違いがない。

今後の課題

croud

これからの医療

これからの日本は高齢化が進み、医療を受ける必要とする老人の層も増えて行くと予想されます。
今までの様な総合病院に行けば、様々な病気に対応してもらえるという患者の思い込みは通用しなくなってきています。

病院側でも待っていれば患者が来ると言う時代は終わったと考えられます。
現在は同じ総合病院でも専門の施設があるとか、権威の専門医が常勤しているとか、患者が調べたり紹介してもらうしか、知りえない事項が多いです。

そこで、これからは病院側が積極的に情報を開示して、何が得意かをアピールして行く必要があると思います。
今では幸いにも、インターネットが普及していて、伝える方法は容易に手に入ります。

専門医の重要性

例え過疎化していて近くに病院が無い場合でも、治るのであれば多少費用がかかっても、患者は通います。
しかし、医者にも得意不得意があります。不得意な分野の症状があっても、苦手ゆえに痛みなどの根本にある原因を追究せずに、痛みを和らげる治療になってしまいます。

根本的な原因がわからないので、痛みを和らげる薬の効果がきれると、また痛みに襲われて、また通う悪循環に陥ります。
この根本的な原因を解消出来る知識がある専門医が重要だと思います。
今の状況だと医師免許があれば、どの分野でも治療が行えると思いますが、専門に知識をつけられる環境が必要だと思います。

現在だと小児科医が足りないとか報道されていますが、人気のある専門分野を定員制にして、難易度を高くして適正が無い者は脱落する様なシステムにし、脱落者は他の専門分野に挑戦出来る様にして行けば、自ずと分散されて行き、専門医は増えるし、不人気の分野の解消にもなると思います。

総合診療科の必要性

そして各分野に患者を振り分けられる総合診療科が必要だと思います。
まず総合病院の場合だと窓口的な総合診療で症状を聞いて、その後に各専門に振り分けて行く。
地方の診療所や小規模病院にも、振り分けれる能力のあるものを配置して、それに適した専門病院へ紹介して行く。

一度システムを構築してしまえば、効率的に話は進むと思います。

医者の報酬について

医者の報酬ですが、人気のある科は門扉をせばめて、能力がないとなれない科の報酬は上げる等の対応が必要だと思います。
人間はどの分野でも楽で稼げる方へ導かれるので、その対策も必要だと思います。

例えば総合診療科等は安定した時間に勤務できる可能性が高いと思うので、そこにはベテランで経験豊富だが自身の専門分野では、限界を感じている医者を配置する等、病院の最上階で大きな椅子に座っているだけの経営者的な医者なんて、いらないのですから、経験や適正を持った配置が出来るようにと考えて行かなければならないと思います。

過疎地に診療所を作って常勤の勤務医を確保するのではなく、連絡一つで総合診療できる医師を現地にすぐに派遣出来る体制の方が、今の日本には必要だと思います。

箱物から人へと、医療の面でもシフトして行く必要があります。
患者は安心して医療を受けられる環境と、医師にも安心して働ける様に、効率的なシステム作りが必要だと思います。

今後の動向

 

医療業界の今後の動向

では、医療業界の問題点がわかったところで、今後はどのような改善、動向が見込まれるでしょうか。

医療の改革

医療業界は、今後高齢者の増加から、ますます必要不可欠なものとなっていくでしょう。
なので、今以上の利益と進歩が見込まれるものであり、今のような暗い現状からは少なからず明るい方向へ向かうことが予測されます。

しかし、今後さらに多くの人に良い医療を提供するためには、医療の改革が必要となります。
医療制度や法律が改正されていっている今、この改革を行うべき時が来たということであり、現在のこの状況が、進歩へ課程なのかもしれません。

また、現在は、これまでの臨床医学中心の医療から、事前にリスクを回避するという予防医療へと考え方が変化していたり、高クオリティーの医療を各個人に提供するというオーダーメイドな医療へと進化しています。
このように、医療関係者や私たち国民の医療への考え方も変化していっている時代となっています。

医療保険と介護保険の連携

そしてこういった改正の中で、今年2012年は診療報酬と介護報酬が同時に改定され、団塊の世代が全員75歳以上となる2025年に向けて、医療保険と介護保険の連携が本格的にスタートする年でもあるのです。

現在の医療は、高齢化に伴い、後期高齢者に向けた終末期医療や介護施設医療に力を入れてきました。
しかし、在宅医療に関してはあまり進化は進んでおらず、前記の医療に比べて遅れをとっていました。
そこで、今回の制度改正はこの在宅介護に比重を置いた事業へと移らせていく必要がありました。

2010年以降の20年間でこの介護と医療のつながりは、今後ますます大きくなっていくと予想されています。
そこで、今まで曖昧だったり病院によって違っていた急性期医療※を全病院で統一し、明確に規定を区分して一般病床でも提供できるようにしていきます。

そして、「医療は身近な地域で行う」といった地域包括の考え方を推進し、体制も整えていく予定です。
そして、今までの医療制度では、現在利用者と病院側の間にある非効率性や不合理性の解消を行っていけるような法改正も行っていく予定です。

今後の取り組み

このように、今後は、高齢者に向けた医療の進歩を中心に、ますます、国民にとって良い医療の提供という面を強化していこうと国が動いています。
しかし、医療機器業界は、今後も厳しい状況が続くと予測されています。
現在、アメリカや欧州といった外国企業の日本参入により勢いを上げているが、各国によって医療制度は違い価格設定の基準もバラバラなので、今後も競争は続くと予想されます。
こちらも医療機関と同様に、日本企業がきちんと戦略を持って取り組んでいく必要があるとされています。
 
※急性期医療・・・緊急もしくは重症の患者に対して提供される医療の事を指す。
現在は急性期病院という幾つかの施設基準(紹介率が30%以上、平均在院日数が17日以内など)を満たした専門の病院があり、急性期特定入院加算が受けられる。

医療機器について

machine

医療機器の状況

最後に医療機器の状況です。
医療機器業界の日本の市場は現在約2兆5000億円にのぼり、全世界第2位となっています。
この数字は今後も、高齢者の増加による医療市場の拡大や、内視鏡手術、カテーテル治療といった最新の医療技術の開発・普及に伴った機器の更新などが見込まれ、さらに伸びる傾向にあるといえ、大変飛躍が期待される分野といえるでしょう。

また、特に市場が大きいものは、「生体機能補助・代行機器」の20.4%、「処置用機器」の19.5%、「画像診断システム」13.9%、「眼科用品及び関連製品」11.9%であるとされてます。

医療機器の種類

また、そもそも医療機器は、病気の時の治療として用いられる「治療系医療機器」と、治療を行う前に様々な診断や測定を行うための「診断系医療機器」の2つに分けられています。

具体的に紹介すると、治療系医療機器はカテーテルや心臓ペースメーカーが、整形インプラントなどがあります。
また、診断系医療機器は内視鏡、CT、MRI、PETなどが代表的なものとなっています。

治療系医療機器は、研究開発に多額の費用が必要とされており、資本の大きい外資系メーカーが得意としています。
日本でも精力的に販売を行っていて、医療機器市場の約4割は輸入によるものです。
一方の診断系医療機器は、カメラ・電子機器メーカーなども参入しており、こちらは日本が強い競争力を持つものです。
こちらの輸出市場は毎年拡大しています。

またこれらは、国際間な競争が激しく行われていて、一部の大手のメーカー以外は診断系機器のように専門分野に特化していることが特徴ですが、同様に得意分野さえ持てば中小企業でも参入が可能な業界であるともいわれています。

医療業界の抱える問題

このように医療業界の現状ですが、3つに分けて現状をざっとご紹介してみました。
全体を通して、現在の医療業界は、需要や目標が高く、医師や看護師の確保や新薬の開発、医療機器メーカーの競争など飛躍に向けて動いている傾向が強いことが見られます。

しかし、医療制度の変更などそれに向けて現在の環境が整っていないことが事実です。
このような環境から激務や扱いの悪さ、新卒者の早期退職が深刻化し、医師・看護師の需要は多いのに、医師・看護師不足という結果を招いていることが現在の課題でもあります。
医薬品や医療機器メーカーも同様なようです。
医薬品は新薬の開発のために莫大なお金がかかるがその確保が難しい。
医療機器メーカーは今は進んでいますが中小のメーカーも増加しているので、メーカー同士の争いが激しいです。

そして、今後医療は高齢化が進むとともにますます需要は高まると予測されています。
がんやアルツハイマー患者もおのずと増えるので、それだけ最新医療は必要ということになります。
最新医療を提供するためにも、それらにかかる財源と、医療従事者の確保は今後重大な要素となりそうです。

では、次はそんな医療業界の今後の課題についてをより明らかにしていきたいと思います。

医療業界の現状

office

医療業界の現状

とここまでは医療業界の主な職種についてご紹介してきました。
次はそんな医療業界の現状をお伝えしていきます。

医療業界とは、中でも、1.病院などの医療機関2.医薬品業界3.医療機器業界、の3つに分類されます。

医療機関

まず医療機関の現状ですが、公立病院の経営破綻や医療法の変化に伴って医師の数の確保や増加のための見直しを行わなければならない状況に直面しています。
また、その状況に伴って特に看護師などに取り巻く状況は現在厳しいというのが見解です。
医療整備ということで今まで以上に医師のニーズは高まっています。

しかし、未だに医師は全国的に細くしているという現実があります。
けれども最近は高齢化社会に対応して、訪問介護・診療をするクリニックなどが増加したり、医薬品業界でも監修やアドバイス的な役割を行う医師のニーズも増えました。
医師の仕事に、単に病院における患者の治療というだけではない、より高度な専門性への需要が高まっています。

しかし、看護師業界では、それらと関連して仕事にもより高度な知識と技術、専門性が必要とされるようになり、仕事が今まで以上に大変になりつつあるという現状があります。
そのような現状から、短期間で辞めてしまう新卒が増え、また転職を考えるようになってしますという看護師の転職・求人の状況はどうなっているのか、見通しを持つことが重要だとされています。

医薬品業界

次に医薬品業界です。
現在の日本人の死因別死亡率は、1981年から、がんが一貫となって1位を独占し、また年々上昇傾向にあります。
これは死亡率2位の心疾患、3位の脳血管疾患を大幅に引き離し、死亡者数全体の三割を占めるに至っています。

また、高血圧患者などへの現在の薬剤のニーズは満たされてる一方で、がんやアルツハイマーへのニーズ充足度は低く、このような、アンメットメディカルニーズ(薬剤医療では満たされていないニーズ)への対応が現在求められています。
こういったアンメットメディカルニーズには、現在新薬として、抗体医薬などのバイオ医薬品が注目を集めています。
このバイオ医薬品は、世界的に見ても需要は上昇しており、医薬品販売のはこの後バイオ医薬品へとシフトしていくだろうと考えられています。
しかし、こういった新薬の開発にはそれなりの費用が必要な要因になっています。
これに、2010年問題も加わった結果、1社あたりの開発費の負担は高まり、医療メーカーの収益を圧迫する要因になっているという厳しい現状に陥っています。

また、2010年問題という新薬の特許期間満了に伴い、ジェネリック医薬品という新しい医薬品も登場しました。
>>ジェネリックを知ろう | 一般・患者の皆さま | 沢井製薬

これは、特許期間満了後に出回る医薬品のことで、新薬と同じ成分、効能を持っていながらも安価で販売することが出来ます。
これにより、患者には比較的安くで薬を提供できるのだが、日本では保険制度などの違いがあることから、シェアは20.2%にとどまっています。
これが、未だにシェアが広がらない現状です。

業界カルテ3

診療放射線技師

いわゆるレントゲン技師のことです。
放射線を使用する医療機器を、医師の指導のもとに扱うことが出来ます。
放射線治療に関われるのは、医師と歯科医師とこの診療放射線技師だけとなっています。

この職業につくためには、こちらも国家資格を必要としていて、「高校卒業後、指定の教育組織又は診療する人にとっては必ず欠かせない養成所において、3年以上診療放射線技師として必要な知識及び技能の修習を終えた者」が国家試験に合格してなることが出来ます。

臨床検査技師

臨床検査技師とは、医師の指導により、血液や尿、便を検査したり、心電図、エコーなどを直接行うことが出来る職業です。
簡単に言うと、医師が治療方針などを考える際に必要となる患者さんの情報を提供するお仕事です。

近年は病院をはじめ保健所や衛生研究所、健診センターなどさまざまな医療機関で活躍しています。
こちらも国家資格が必要となり、高校卒業後、大学や専門学校で3年以上知識の習得に従じたものが国家試験受験資格をもらえ、試験に合格して初めてなれる仕事です。

また、受験資格は、医学、私学の学習課程を修了した者、獣医師、薬学、保健衛生学の学習課程を修了したもので臨床検査技師の学習も追加で行ったものが同様にもらえます。

仕事場所としては、病院が一番多く、その他は検査センターや薬品の工場、化学分析を行うところなど、こちらも活動の場はさまざまです。
 

医療機器メーカー営業

こちらはまたこれまでの専門職とは違い、出来上がった医療機器を販売する側の仕事です。
専門知識や資格を必要としないので、一般大学や学校卒業者が多く就職しています。

しかし、資格を持っていないとはいえ、直接人の命や安全に関わるものを提供しているという点ではその他医療関係職従事者と共通しており、責任は重大な仕事です。
セールス面でだけの才能や知識のみならず、医療に携わる者としての倫理も必要とされている仕事です。

また、入社後は常に最新の医療や医療機器の知識を備えておかなければならず、常に勉強が必要な仕事でもあります。
営業ならではのコミュニケーション力や予測のない事態に備えた迅速さも必要であり、医療現場の職業同様、責任感が問われている職業である。
 

MR

MRは医薬情報担当者という意味で、医療や製薬メーカーで働く社員の中でも特に専門知識を必要とする職種です。
営業においても価格交渉を行うことは法律で禁止されているためにありません。
MRは自分の会社の製品の具体的な情報と知識を、科学的根拠に基づいて、医師や病院スタッフに伝えていくという使命があります。

この職に就くためには、薬剤師の資格を有するほうが有利だと言われていますが、一般大学の文系出身の方も多く、半数は、この文系大学出身者です。

入社後は、民間の資格である、「MR資格認定資格」取得に向けて勉強します。
>>MR認定資格

どの会社でも、研修会や勉強会、全国模試、強化合宿、通信教育など多数の受験支援を実施しています。

業界カルテ2

teeth

医師

医師は、大学の医学部、歯学部などの課程を修めて卒業し、年に1度の医師国家試験に合格した人のことを指します。
医師国家試験は平年合格率90%前後を保っており、2004年からの新医師臨床研修制度が導入されてから、医師免許取得後2年間の臨床研修が必修化されたりと、近年多様化する医療制度に対応できる人材育成に、国が力を入れているようです。

医師に必要な要素として、医療技術だけではなく、豊富で常に最新の医療知識、研究者としての探究心、道徳心、倫理、患者の寄り添い、患者目線で物事に取り組めるような豊かな人間性、さらに現場で起こる急な事故に対する的確な判断も必要不可欠である、大変厳しい職業ともいえます。
長時間に及ぶ手術など、肉体的だけでなく、精神面にもハードな職業ともいえるでしょう。

最近では、老人ホームなどの高齢者施設と提携を結んでいるいる病院も増えており、まだまだその活動範囲は拡大し、需要も高いと思われます。

薬剤師

薬剤師になるには、薬学の課程を修めて大学を卒業するなどした後、年1度の薬剤師国家試験に並々ならぬ努力で合格しなくてはいけません。
主に、薬局や病院や調剤所に勤務し、医師の処方箋に従い薬を調合するという仕事に就く方が多いです。
しかし近年は有資格者の中でも、血液センターや製薬会社、大学、バイオビジネスなどの研究職や企業で働く道を選択する人も増えています。

また、一度仕事に就いた後も新薬や症例とその副作用、保険適用、保険非適用など情報の勉強が常に絶対的に必要とされています。
また大学の薬学部は2006年度から4年制から6年制に移行し、より、現場での重大性や必要性、専門性の高さが問われている職業であるともいえます。

歯科衛生士

歯科衛生士は、歯科診療補助、歯科予防処置、歯科保健指導を主に行っています。
これら歯科衛生士の業務は、歯科衛生士法という法律によって定められています。

歯科衛生士になるには、高等学校を卒業後、専門、短大、大学などにおける歯科衛生士養成機関で知識や技術を習得し、卒業してから年1度の歯科衛生士国家試験に合格しなければなりません。
看護師などと同様の、いわゆる国家資格を有する職業になります。

また、一見似たような職業に歯科助手と呼ばれるものもあります。
こちらは専門の勉強や資格を有しなくてもなれる職業です。

似たような職種ではありますが、当然出来る仕事には違いがあります。
歯科衛生士は、患者さんの口の中に、手を入れて触れることが出来ますが、歯科助手は、口の中に触れてはいけません。
これは法律によっても定められています。

歯科衛生士は、専門知識を得ているため、治療手順がわかっていたり、医師の助手が出来たり、薬の知識も備わっているということもあり、仕事の幅は広がります。
また、歯と食事は大変つながりの深いものでもあるため、食生活や歯の磨き方、生活習慣病予防の指導も行う場合もあります。
歯科医の次に、歯科治療に関われる専門的な職業ともいえるでしょう。

業界カルテ1

医療業界の職種紹介

医療業界に興味を持たれているみなさんに、今回は医療業界のあれこれについてをお教えしたいと思います。
まず、医療業界とはどういう職種があるのか?ここでご紹介していきたいと思います。

看護職(看護師、看護助師)

看護職は病院といった医療現場に勤務し、医師の診療の補助行うケースと、介護業界で働くケースがあります。
介護現場の看護職とは、訪問看護と老人ホーム等の施設などといったパターンがあります。
訪問看護では看護師の権限で許されている範囲で医療的な処置を行い、施設では、入居者の体調管理や透析、投薬管理や医師との調整などを行います。

看護師になるためには、文部科学大臣の指定した大学や専門学校で、専門の必要な学科を修めてから、年に1度の看護師国家試験に合格しなくてはなりません。
また看護師資格には看護師と准看護師の2つの種類に分かれており、看護師の資格を持つものの中では、保健師、助産師など複数の資格を持つ人もいます。
これにより、医師の指示によって診察や治療の補助、患者の身体、精神面の世話、最近では健康管理、衛生管理指導という分野にも活躍の幅を広げています。

また、最近はメディアカルケア・アシスタントと呼ばれる看護助手も注目されています。
これは看護師のアシスタント的役割を担い、資格を持っていなくても、定められた範囲で看護師をサポート出来る職種です。

リハビリ関係職

病院やリハビリセンター、福祉施設、老人センター、家庭などで事故や病気、手術などで身体機能を失った者に対して、身体の機能と運動機能、社会生活に適応するための能力を回復させるために指導、補助をする者をいいます。
専門学校や短大、大学での養成課程を3年以上学んでから、国家試験を受けて合格するとなれる職業です。

最近では介護業界などで、作業療法士、言語聴覚士、理学療法士の需要が高まっています。
これは、身体の機能を失った方々に、リハビリという機会を設けるために導入されています。

作業療法士は作業を通して指導、訓練し、言語聴覚士は吃音や発話が不自由な者、聴覚障害者に指導、訓練をし、理学療法士はマッサージ、電気刺激、温熱療法などの物理的な治療を行います。
またこれら3つの職業は技術に合わせ、根気強さも必要となってくる職業でもあります。

医療事務

医療事務とは、診療所や病院で診察を受けた患者に対して、記載されているカルテの内容を健康保険の点数におきかえて診療費用を計算、レセプト(診療報酬明細書)の作成をする仕事です。
小さ目の病院では受付、会計、カルテ整理、管理といった沢山の仕事を医療事務一人でやることも少なくなく、仕事に就く上で必要な国家資格はありません。

ただし、不確かなことですが民間の職業や認定はあります。
就労形態はパート、アルバイトとして募集している所が多く、主に女性が多く占めている職業の1つです。
最近では、病院や歯科医院だけでなく老人ホームなどの介護施設でも求人が増えています。