柔道整復師

ねんざや打撲などを施術する人

柔道整復師は、もともと柔道の中で試合などで怪我をした人を、師範や師匠が手当てをしていたのが始まりです。
ねんざや打撲、骨折などの怪我をした人を施術する専門化であり、手術や薬などを使わないで施術を行ないます。
このために東洋医学の考え方に近い部分も多いです。

骨の状態などを正常にすることにより、その後は人間の自然治癒力を使い、怪我や傷の状態を改善していきます。
回復を早めてサポートするために、ギプスやテーピング、包帯などを使用することはありますが、抗生物質などの薬は使いません。
また骨の状態を正常にするばかりでなく、マッサージや温熱療法によって、自然治癒力を手助けします。
怪我や傷の状態が回復するまでには、患者の日常生活についてアドバイスすることも仕事の1つです。
手術を行なわず、薬もほとんど使いませんので、自然に怪我などを治したいと言う人が訪れることも多いです。

柔道整復師になる方法

仕事をするとなると、マッサージを行なったり、患部に触れて触診したり、さらには施術は立ったまま行なうので、体力や力の要求される仕事です。
また症状を患者に説明したり、生活のアドバイスも行ないますので、コミュニケーション能力も求められます。

柔道整復師は、そのままでは仕事は行えず、国家試験を取得しないと仕事は出来ません。
3年制の柔道整復師のための専門学校や短大、または4年制の大学を卒業すると受験資格を得られ、柔道整復師に関する問題が試験では出されます。
リハビリや整形などに関しての他に、解剖学なども知識として必要であり、受験のためには勉強しなければなりません。
試験の合格率は例年で65%ほどになりますので、それほど難しい試験ではなく、勉強すれば合格できるレベルです。
そうして無事に試験に合格すると、資格を得られ、柔道整復師として仕事が可能になります。

ただ初めて仕事をするような人は、どこかの整復師をしている人のお店で、雇われて働くような場合が多く、その中で技術や知識を磨いて高めていきます。
そうして技術や知識が身についていくと、やがて独立してお店を開業することも可能です。
やはり収入としては雇われている時よりも、独立した方が多くなることが多いです。

最近はスポーツトレーナーとして、スポーツ選手のトレーニング指導やコンディション指導をするような方もおり、狭き門ですが、このような道もあります。
さらにはケアマネジャーの資格を取得して、介護現場で働くような方もおり、進む道は比較的広く選択肢が多いです。
今後は日本は高齢化になっていきますので、柔道整復師としてのニーズは高まっていくことは間違いなく、将来有望な仕事であると言えます。

オプトメトリスト

視力保護をする人

オプトメリストは、オプトメリーという分野の知識を元にして仕事を行ないます。
人は周りの情報を目に映ったものから得ており、文字や記号、物体のサイズや距離などがあります。
これらは、目の中に入ってくる光の屈折を調節し、さらには両方の目に入る情報は1つに合わせて整理する、などのことをしています。

目自体も健康でないと情報を得ることは出来ず、視力もないと物を見ることは出来ません。
物がぼやけて見えたり、二重に見える、目が疲れやすいなどのことがある場合は、原因を探り適切な処置を行なうことは、目の機能や健康についての科学的知識が必要となります。
そのような目に関する知識をあらゆる面から研究するのが、オプトメトリーという学問です。

オプトメトリストとは視力保護のスペシャリストであり、オプトメトリーでの知識を活かして、目の機能を検査し、視力やその他の問題や病気、異常などを見つけます。
サポートするのは乳幼児から高齢者までであり、あらゆる人のビジョンケアを行ない、快適な生活が送れるようにサポートします。

メガネやコンタクトレンズの処方のみならず、使用方法やメンテナンス方法、生活習慣に関してもアドバイスを行ないます。
日本のメガネ人工は7,500万人ほどになり、人口の60%ほどを占めており、オプトメストリストを必要とする人が沢山います。

その他の分野でも、学校での視力検査に幼児の発達検査、両眼の視力機能トレーニング、発達障害の方のトレーニング、など活躍の場は多数あります。
スポーツ選手の動体視力や瞬間視などの機能強化や検査、保護などのスポーツビジョンの分野でも活躍している方がいるのです。

必要な知識

オプトメトリーとして働くには、もちろん目に関する知識を学ばないとならず、以下のようなものが必要です。

・視科学
目の作りと働き、さらには病気に対する医学的知識と、目そのものの知識に光学理論など、見るための知識を学びます。

・コンタクトレンズ
コンタクトレンズの原理や測定技術について学び、快適に装着するための知識や技術を身につけていきます。
さらには、着け外しに関する技術も学びます。

・フレームデザイン&クラフト
メガネフレームが完成するまでの工程について学びます。
素材から切り抜き、削りや加工、組み立てに研磨と、メガネフレームを制作する上での工程の技術や知識を学んでいき、完成品のメガネを作ることまで行ないます。

・レンズ加工
メガネフレームの加工方法を学んだら、次はレンズ加工です。
機械によって削られたレンズを、手作業で微調整しながら仕上げていきます。
光学的に正確に作れるのはもちろんのこと、美しく仕上げるための技術も学びます。

こうして専門学校を卒業すると自動的に資格が得られ、さらには専門の試験に合格するとさらに上のレベルの資格も取得することが可能であり、仕事が出来るようになります。

理学療法士の免許

リハビリと機能回復のスペシャリスト

理学療法士の資格は、運動やマッサージを行い機能回復をさせることができるリハビリの専門家と言われています。
理学療法士は運動を主体とした治療や訓練を行います。
対象となる人は病気の回復を患者や障害を持っている人の機能回復と日常生活の動作に関して快適に活動できる維持や改善を図るのが仕事となります。

こちらの理学療法士では運動療法や物理療法、日常生活動作訓練だけでなく義手や義足そして車いすなどの装具に関する訓練も手伝うのが理学療法士の仕事となります。
理学療法士の対象とする疾患に関しては中枢性の疾患や脳性麻痺、内部疾患や整形疾患があります。
対象となる人は子供から高齢者まで幅広く対応する資格となります。
理学療法士は国家資格となっており理学療法士として働く場合には理学療法士の国家試験に合格する必要があります。

合格率は高めの国家試験

理学療法士の資格を受験する場合には、誰でも受験ができるわけではなく、受験資格が必要です。
理学療法士の国家試験の受験資格としては、文部科学大臣が指定する大学、短期大学そして専門学校などで勉強をします。
厚生労働大臣が指定する理学療法士養成施設で一定期間勉強をします。
それぞれの学校を卒業することで理学療法士の国家試験を受けるための資格が与えられます。

また、外国にある理学療法関係の学校や養成施設を卒業後、その国で理学療法士と同じ役割を持つ免許をとっている場合、厚生労働大臣に知識と技能が認められれば日本でも理学療法士の受験資格があるとみなされます。
理学療法士の試験に関しては一般問題と実地問題の筆記試験で構成されております。
また、弱視者等の受験することができ点字試験等で受験することができます。

点字試験受験者は、実地問題に代えて口述試験または実技試験を行うことになります。
試験日に関しては毎年年に1回、2月下旬に行われており、試験会場は全国8つの県で設置されており、点字試験受験者の口述試験及び実技試験に関しては東京都で行われます。
理学療法士の国家試験の合格率ですが75%から80%は平均的な合格率となっており、試験の難易度に関しては、若干優しい試験問題となっています。

広く活躍できる

理学療法士として働く場合には、活躍の場所が多く存在しています。
介護保険サービスや訪問リハビリテーション等の介護福祉施設や総合病院や診療所などの医療施設そして介護予防や福祉サービスを行う施設があります。
これらの場所で理学療法士は働く場所があるため今後も売り手市場の職業だといえます。

その中でも介護に関する予防リハビリや訪問リハビリの需要が高まっております。
これは、高齢社会に進むことでリハビリを必要とするお年寄りが増えていることになります。

また、違う分野としてスポーツ分野に理学療法の手法を取り入れ始めているため、こちらの分野でも働く場所があります。
給与面に関しては平均的な年収は400万円となっていますが今後の活躍次第で、この年収以上の収入が期待できる職業だといえます。
また、総合病院等の施設等で国公立機関の場合には公務員として働くことになるので、福利厚生が充実した職場で働くことができます。

作業療法士の免許

業務について

作業療法士の主な業務は、医師の診察の補助として作業療法を行うのが主な業務となります。
その業務の中で行うのが、心身に障害を持っている方を対象として、医師の指示で手芸、園芸や工芸そして玩具操作や絵画などの作業技法と呼ばれるこれらの方法を使うことで病後や障害の機能回復を行います。

その結果日常生活の中での動作の維持や改善を図ることができるリハビリを行います。
また、生活をする場所で応用的な動作だけでなく精神的そして心理的にも安定を目的として行います。
そのためこれらの作業療法に関しては職業準備訓練となる目標を持っています。
作業療法士として働く場合には作業療法士の国家試験に合格しなければ働くことができないです。

資格の取得

作業療法士は国家資格の1つとなり、この作業療法士の国家試験に合格することで作業療法士の免許がもらえることになります。
作業療法士を受験する場合には受験資格が必要です。
作業療法士の受験資格に関しては、高校を卒業した後に2つの方法があります。

1つ目は4年制大学または短大で作業療法学科等を勉強して卒業することで国家試験の受験資格を得ることができます。
なお短大の場合には3年間勉強する必要があります。
2つ目は作業療法学科等がある専門学校に進学する方法です。
全日制の場合には3年から4年、定時制の場合は4年間勉強することになり、卒業すると受験資格を得ることができます。

これ以外に、外国で作業療法士と同じ仕事をするための免許を取得していて、厚生労働大臣が一定の知識や技能を持っていると認めた場合にも受験資格を得ることができます。
試験に関しては筆記試験で行われ一般問題と実地問題で構成されており実技試験がない試験です。
また、視覚障害者の受験もでき、弱視用試験や点字試験による受験が認められており、点字試験受験者の場合には実地問題に代えて同一科目で口述または実技が行われることになります。

作業療法士の試験日は毎年3月上旬に行われており、合格率は例年80%から90%ですが、年によっては70%に落ち込んだ年もあるので、注意が必要です。
それでも高い合格率となっており、やや易しい難易度になります。

待遇は勤め先によって変化

コミュニケーション能力が求められる作業療法士の仕事は、医療や福祉の現場では高齢化が進んでいます。
その結果充実して生活できる支援は必要となっています。
そのためリハビリを行うことができる専門家は必要不可欠な人材となります。

実際に作業療法士の求人も増えております。今後も医療や福祉の現場が増えることで作業療法士の人材が必要となります。
給与面に関しても平均的な年収は400万円となりますが、就職する先によりさらに収入が増える可能性があります。
また、就職先が国公立の機関である場合には公務員として働くことになるので、福利厚生面でさらに充実した恩恵を受けることができます。

救急救命士の資格

創設された背景

救命救急士の資格が創設される前までは、救急隊員が救急車で怪我人や病人の搬送を行います。
しかし、救急救命処置を行うことができなかったため、救急車で搬送中に亡くなってしまうことがあったために新しく創設された資格となります。
一般の救急隊員と異なり、救急救命士は医師の指示に従いながら救急救命処置を行うことが許されているのです。

この救急救命処置を行うことができることで、救急車で搬送中に命を助かる確率が増加します。
また、救急医療の現場でもこの救急救命処置を行う事はその後の対応により命が助かる確率が増加することになります。
そのため現在では救急救命士の資格は、救急医療現場では必要不可欠な資格となり、多くの救急隊員が救急救命士として活躍することになります。
救急救命士の資格を取得するためには救急救命士の国家試験に合格する必要があります。

資格試験について

救命救急士の試験を受験する場合には、受験資格が必要となります。
救急救命士の受験資格については2つの方法があります。

1つ目は、高校を卒業している者で、文部科学大臣によって指定を受けている学校または厚生労働大臣指定の救急救命士養成所で決められた期間勉強した場合です。
2つ目は消防法で定められた救急業務にまつわる講習を受けてから、定められた期間以上、実際の救急業務に従事をしたうえで、指定施設で半年から1年勉強すると受験資格を得ることができます。

これらの受験資格の方法を利用して受験資格を取得してから救急救命士の国家試験を受験することになります。
救急救命士の、毎年年に1回3月上旬から中旬の日曜日に行われており試験会場は全国5カ所で開催されます。
救急救命士試験の合格率は80%を超えており合格しやすい国家試験に該当します。

また、救急救命士として働く場合には、救急救命士の資格を取得するだけでなく消防士採用試験に合格をしなければ消防車に勤務することができないので、消防士採用試験も受験する必要があります。

将来性と給与面

救急救命士の仕事は、救急車を利用した怪我人や病人を搬送するために必要不可欠な資格となっており、全国の救急隊員が救急救命士として働くために受験する資格となります。
そのため今後も救急救命士として救急現場で活躍することになり、救急救命士の規模は縮小ではなく取得する人が増えることで拡大していくことになります。

ただし、地方公務員試験にも合格しなければ救急救命士として働くことができないので、地方公務員試験がポイントとなります。
そのため人によっては最初に地方公務員試験に受験をして採用されてから救急救命士の試験を受験する人もいます。
給与面に関しては地方公務員として働くことになるので、地方公務員の収入を得ることができます。
そのため安定した職業の1つと言われており福利厚生の分野では大変充実している職業となります。

臨床工学技士の免許

資格の概要と仕事内容

臨床工学技士の資格は、最先端の医療技術に関係している資格となります。
現在の日本の医学の中でもいろんな医療分野で使われているのが高性能の医療機器となります。

この医療機器を必要に応じて操作や管理保守するのが臨床工学技士の仕事となります。
今までは、これらの医療機器に関しては医師又は歯科医師が操作等を行っていましたが、現在では医療技術の進歩により操作等に関しては医学的知識だけでなく、工学的な知識も必要とされています。

そこで医学的知識だけでなく工学的知識を持った専門技術者が医療分野での高性能な医療機器を操作等することができるように創設されたのが臨床工学技師の資格です。
新しい国家資格の1つとなります。

臨床工学技士として働くために

臨床工学技士として働く場合には臨床工学技士の国家資格を取得する必要があります。
こちらの資格を取得するためには受験資格が必要となっており、この受験資格の基準が満たされていない人は受験することができない試験となります。

臨床工学技士の受験資格では厚生労働大臣が指定する科目を勉強して大学を卒業すると受験資格を得ることができます。
これ以外にも文部科学大臣指定の学校や厚生労働大臣指定の臨床工学技士養成所に通い、3年以上勉強することで受験資格を得ることができます。
これらの受験資格を持っている人が受験をすることができるため、まずは受験資格を得るための養成所又は指定されている学校に入学をして卒業する必要があります。

この受験資格の中に、専門学校が含まれていますが、専門学校では臨床工学技士養成を目的とした1年制の専門学校があります。
こちらの専門学校では、看護師や臨床検査技師の養成課程を卒業している人が対象となっており、看護師と臨床工学技士または臨床検査技師と臨床工学技士の2つの資格を目指すことができます。

試験会場は全国で4カ所となっており、年1回の試験です。平均的な合格率は70%を超えている試験となるため合格しやすい資格の1つとなっています。
また、こちらの試験の出題に関しては過去に出題された問題が新しい試験で頻繁に出題されているため、勉強しやすい資格と言われています。

医療の分野では必ず必要となる人材

臨床検査技士の仕事については、今後も医療機器を扱うことが増えていく現在の医療分野では、必要不可欠な人材になります。
働く場所としても総合病院やクリニックだけでなく医療機器メーカーでも臨床工学技士の募集を行っているため就職先の選択肢が広い資格と言われています。

給与面でも今後こちらの資格の取得者は必要不可欠な人材として売り手市場となるため、高収入が期待できる資格の1つとなります。
また、国公立の病院の場合には、公務員試験を受験する必要がありますが採用された場合には、地方公務員として働くことになるため、安定した仕事場で働くことができます。

診療放射線技師の免許

技術の進歩に伴って創設された資格

診療放射線技師は、病院や診療所の医療機関で放射線を利用した検査や治療を業務とする仕事で国家資格を有する医療職となります。
医療の現場では放射線の利用に関してもともと医師が行っていましたが放射線診療技術の高度化にともなって、高いレベルでの専門知識や技術を身につけた専門職が必要とされることで診療放射線技師の資格が創設されたことになります。

今までの医師の分野から派生した職域の1つとなりますが、現在では医師自らX線撮影やCTなどの検査を実施することが少なくなり、高度な放射線の検査技術を身につけた診療放射線技師がもっぱら行っていることになります。
そのため現代の医療現場では高度なチーム医療の一員として診療放射線技師は必要不可欠な存在となっています。
この診療放射線技師として働く場合には診療放射線技師の国家試験に合格し、資格を取得しなければなりません。

受験資格をチェック

診療放射線技師の試験を受験するためには受験資格が必要です。
大学への入学資格を持ち、国で指定を受けた学校や診療放射線技師専門の養成所で必要な知識・技能を習得することで受験資格が与えられます。
また、改正法施行の時点で診療X線技師もしくは診療X線技師試験を受けることができた者のうち、学校や養成所で指定の期間勉強し、知識や技能を習得した場合も受験資格を有しているとみなされます。

診療放射線技師の試験は毎年年に1回3月上旬に実施される試験です。
試験の開催場所は限定されており全国8カ所で試験が実施されます。
診療放射線技師は14科目から出題されます。

すべての科目で60%以上取れないと不合格となり、14科目の中で0点が2科目以上あると合格できない試験です。
科目数が多い国家試験ですが合格率は70%を超える合格率となっており合格しやすいレベルの国家試験です。
試験対策でも過去問を中心に勉強することで合格レベルに達することができます。

待遇と今後の需要

診療放射線技師は、診療放射線を行うときにはこちらの資格所有者か医師又は歯科医師が利用できることになります。
そのため現在の医療機関では放射線医療機器を導入する場合には診療放射線技師を必要としていることになります。
医療技術の進歩は目覚ましいため今後も新しい検査機器や技術が導入される傾向です。

これらの検査機器に関しては専門家として扱うことが、今後盛り込まれることになります。
そのためを診療放射線技師の役割は今後も重要視されることになり、検査機器の利用が増加していく傾向と見られます。
また、早期発見をして治療をするためにはこれらの検査機器を利用した検診を受ける人が増加しています。
そのため診療放射線技師の需要は続いていくことになります。

給与面に関しては総合病院などの医療機関に就職することになりますが、一般的なサラリーマンよりも高額な収入が期待できます。
国公立の総合病院では公務員として働くことになるので、福利厚生の面からしても優遇される職業となります。

臨床心理士の資格

民間資格のなかでも難易度が高い

臨床心理士は、公益財団法人の日本臨床心理士資格認定協会が認定している民間資格となります。
こちらの臨床心理士は活動領域により学校臨床心理士、産業臨床心理士そして病院臨床心理士と呼ばれる場合があります。
また、臨床心理士は幹部予備自衛官の衛生職の任用資格となっています。

臨床心理士は、臨床心理学を基盤としておりクライアントが抱えているいろんな問題に対応する心理職の専門家です。
活動では一般社団法人日本臨床心理士会や各都道府県の臨床心理士会等に入会登録をして連携しています。

現在日本では心理カウンセラーや心理セラピストなどの心理職に関しては国家資格が存在しないのですが、民間の心理学関係の資格は多数存在しています。
その中でも臨床心理士の資格は知名度と取得難易度が最も高いと言われています。
臨床心理士として働く場合には臨床心理士の資格を取得する必要があります。

受験には実務経験も必要

臨床心理士の資格を取得するためには受験資格が必要となります。
民間資格ですが受験資格が決められております。
臨床心理士指定の大学院を修了した者で第一種指定大学院では大学院在学中の実習経験だけで受験資格が得られます。
第二種指定大学院の場合には大学院終了後1年以上の実務経験が必要となります。

臨床心理士養成に関する専門職の大学院を修了した者は受験資格を取得することができます。
医師免許を取得しているもので医師免許を職種から2年以上の心理臨床経験を有する者は受験資格を有することができます。
これらの受験資格を有している場合には臨床心理士の試験を受験することができます。

臨床心理士の試験は1次試験と2次試験に分かれております。
1次試験ではマークシート方式の選択問題と存分筆記試験を行います。
2次試験では1次試験合格者を対象として心理臨床に関する口述面接試験を行います。

臨床心理士の試験会場はどちらも東京都となっており毎年年に1回開催されますが試験日は1次試験と2次試験で異なります。
こちらの試験の合格難易度は、若干易しいレベルとなっています。
合格率ですが平均的な合格率は60%から70%になります。
臨床心理士の試験に関しては難易度が高くないのですが、受験資格を得るために大学院を卒業する必要があるためしとこうするまでに時間がかかることになります。

将来需要が増加する見込み

臨床心理士に関しては、将来的に需要が増加することになります特に心の病を抱える人が増えていることになり、これらの対応も臨床心理士が行うことになります。
しかし、1つの職業としてそれだけで生活が成り立つまでになるにはまだ時間がかかりそうです。
それは現在の臨床心理士の雇用形態に影響しています。

臨床心理士の平均年収は300万円から500万円となりますが自臨床心理士の多くの雇用形態が非常勤となっており出勤日数に収入が影響することになります。
そのため非常勤勤務を掛け持ちしながら収入を確保する人が多いです。
今後の待遇改善により魅力が増える資格といえます。

言語聴覚士の資格

ことばに関するリハビリを行う

言語聴覚士は、医療従事者に該当する資格の1つと言われておりリハビリテーションの専門職に該当します。
言葉を話すのに必要な音声機能や言語機能、あるいは聴覚に障害を持つ人々に対して訓練を行い、そうした機能の維持と向上を図るサポートをするのが仕事です。

その他にもこれらの訓練等に必要な検査や助言そして指導などを行うのがこちらの言語聴覚士の仕事です。
言語聴覚士が対象としているのは、主に言葉の障害や聴覚の障害そして声や発音の障害と食べる機能の障害への対応です。

これらの障害に関しては生まれた時から発症している先天性のものから病気やケガが原因で発症する後天性のものまであります。
また対象となる年齢は小児から高齢者まで幅広く対応する資格となります。
言語聴覚士として働く場合にはこの国家試験に合格する必要があります。

受験資格を満たす要件

言語聴覚士の資格を取得する場合には受験資格が決められておりこの受験資格を満たすことで国家試験を受験することができます。
受験資格としては、1つ目は高校を卒業した者の場合には、文部科学大臣が指定している学校や厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所で3年以上言語聴覚士として必要な知識や技能を習得した者です。
2つ目は、大学または高等専門学校その他の養成所で一定期間以上勉強をしてその後文部科学大臣が指定した学校を又は厚生労働大臣が指定した言語聴覚士養成所で1年以上言語聴覚士として必要な知識や技能を習得した者です。

その他には外国で言語聴覚士免許に相当する免許を取得しているもので構成労働大臣が一定以上の知識や技能有すると認定した者に受験資格が与えられます。
言語聴覚士の試験科目は12科目があり、合格率は70%前後となっている国家資格となるため合格の難易度はやや易しい部類に入ります。
しかし、資格としてまだマイナーとされていることで資格試験の対策講座は非常に少ないです。

そのため受験対策としては独学となりますが、合格率の高さを見ても独学でも十分に合格できる国家資格となります。
計画を立てて勉強することで合格することが可能な試験です。

将来性と給与

言語聴覚士の資格は、マイナーなイメージのある資格となりますが、障害を持つ人の年齢割合が高齢者の割合が増えているため、今後も需要のある資格といえます。
特に障害のある子供だけでなく脳卒中の後遺症により言語障害が出てしまった患者の場合にはその全てが対象となるため病院やリハビリテーションそして福祉施設で勤務することができます。

中でも脳卒中の後遺症などの病気の治療に必要なため病院のリハビリテーションの関係の需要が多いです。
この資格の言語聴覚士として働いた場合にはサラリーマン程度の収入となりますが、年収は勤務先によって変化しますが高収入が期待できる職業に該当しないです。
しかし、就職先に公立の病院などの公的機関が多いのが特徴で、この場合には公務員として働くことになるので、公務員と同じ収入を得ることができます。

精神保健福祉士の資格

福祉の中でも精神科に特化

精神保健福祉士は、精神保健福祉法で位置づけられており精神障害者に対する相談や援助などの社会福祉業務に携わる人が取得する国家資格となっております。
精神科のソーシャルワーカーと呼ばれており、精神的な障害のある人のために、その人は日常生活を問題なく過ごすことができるために支援をする、社会的な参加ができるように支援活動を行うのが主な業務と言われています。

この精神保健福祉士は、精神科のソーシャルワーカーと呼ばれている専門職の国家資格となっており、1997年精神保健福祉法の施行に伴って誕生した資格です。
そして2005年に障害者自立支援法が制定されたことにより、医療と保健そして福祉にまたがる精神保健福祉の活躍の場所が広がることになります。

この精神保健福祉士として働く場合には精神保健福祉士の国家試験に合格する必要があります。
この精神保健福祉士の国家資格は名称独占と資格と呼ばれており、こちらの資格を持っている人が精神保健福祉士と名乗ることができますが、業務に関して資格を持っていない人でも行うことが可能となっています。

大学を卒業後、13科目の試験を受ける

精神保健福祉士の資格を取得するためには受験資格を取得する必要があります。
受験資格として、4年生大学で指定の単位を修めるか、短期大学に通ったあとに相談援助業務に規定の年数従事することがあります。

その他では精神保健福祉短期養成施設で6月以上勉強をして卒業した者や精神保健福祉士一般養成施設で1年以上勉強した卒業した者に受験資格が与えられます。
こちらの資格の試験会場は全国7カ所で実施されており、毎年年に1回開催される試験となります。
精神保健福祉士の試験科目は13科目があり、社会福祉士の資格を所有している場合には8科目が免除されます。
2日間試験が行われることになります。

試験の難易度は普通レベルで毎年60%前後の合格者がいる試験となります。
合格率に関しては20代が半数を占めますが、30代と40代の合格者が4割を占める試験となっています。
合格者の割合は30歳以下が多いためは、若手資格と言われていますが男女比率は女性が7割を占めております。
近年では資格スクールで講座が開講されており、合格率の高い試験となっているため独学でも試験対策が可能な資格と言われています。

将来性と給与

精神に障害を抱えている人たちや心の問題を抱えている人たちの社会復帰を支援することは、現在の社会では支援の働きが強くなっている傾向にあります。
特にうつ病などの心の問題に関しては重要視されることになるので、一般企業や教育機関でもメンタルのヘルスケアの取り組みが拡大しています。

その中で精神保健福祉士は専門家として果たす役割は大きいため今後も活躍が期待できる資格の1つです。
給与面に関しては精神科の範囲となるため活動範囲が狭いことになりますが年収は全体的に平均をすると200万円から400万円が一般的となっています。