医療情報の取り扱いについて

電子カルテのメリット

電子カルテが代表する医療情報システムの進展と普及は、最近十数年のことであって、医療業界全体として見れば、とても歴史が浅い。
ところが、診療情報としてのカルテ記載、処方・注射の履歴、画像診断、検査結果などのデジタル化は、かつては、事実上困難なことも可能としている。

例えば、膨大なカルテ庫の中から指定した患者の指定した日付の病状を診断した記録を探し出すためには、古くなればなるほどとても時間がかかります。
カルテの法的な保存期限である転帰があってから5年間を経過してしまえば、廃棄されている可能性もある。
また、処方箋を代表する病院運用にかかせない伝票についても「指定した1枚」を探し出すことは、大学病院のようないわゆる「大病院」であれば、困難と考えた方がよい。

しかし、デジタル化された医療情報によりそのカルテの記載、処方履歴、放射線画像などが、患者のID番号と関連付けて電子カルテ端末がある場所ではいつでも閲覧することができるのだ。
また、単に閲覧できるだけでなく、蓄積されたデータを利用して、統計処理など2次的な利用も可能とする。

例えば、当該薬剤を使用した患者数・入院期間・病名など、検討すれば切りがないほどの統計の方法が考え出すことができるだろう。
これらの医療情報仕組みが今までより更に普及すると、「病院から病院」「病院から診療所」への医療情報の連携が可能となる。
一部、診療情報提供書の作成に使用されている病院もあるが、他の病院との医療情報の相互閲覧が可能としているのは、同法人・同系列の病院のみであろう。

ところが、これが可能となると例えば患者などに放射線画像診断のフィルムを搬送してもらう必要はなくなる。
それに既に診断やアナムネーゼなどの情報が、相互に閲覧できればスムーズに医療行為や診断に係る業務運用を行うことができる。
感染症やアレルギーや禁忌などについても二重に検査しなくてもよいばかりか、単に処方履歴をみることができるだけでも、主治医における医療の質が向上することは、間違いがない。

普及するための課題

このような医療情報システムのネットワークが、普及しない理由として、まず、費用が莫大にかかる場合があることがまず、掲げられる。
次には、まだまだ、カルテのような極めて個人情報が高い秘匿情報が、ネットワークによる通信に乗せることに大衆の同意が得られていないことがある。

また、意外に簡単なようで、実際には、膨大な時間と労力が必要となる「名寄せ」の方法について、手段が確立していない。
「名寄せ」とは、病院ごとに異なる患者ID(診察券番号)で、管理しているので、どの番号で個人を特定するのか今後も検討を経て、医療情報システムに登録していかなければならないのである。

これに加えて、電子カルテの導入業者が異なると、医療情報に互換性がなく、お互いに閲覧できないことが多いのだ。
このようなことは、一部、京都大学及び京都府立医科大学間で、「まいこネット」という手法で、相互閲覧を可能としている。
医療業界の今後の課題として注目されることは、間違いがない。